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「脱タイミー」が進む外食大手。マクドナルド、すかいらーくが「辞めた人」を呼び戻す理由

執筆者の写真: 三輪大輔
三輪大輔
18 分前
読了時間: 5分

                         三輪大輔|外食ビジネスアナリスト


外食大手で、かつて働いていた従業員を再び活用する動きが広がっている。


すかいらーくホールディングスは、自社アプリ「スポットクルー」を通じて、現役スタッフや勤務経験者がグループ内の店舗で働ける仕組みを構築した。対象は約2600店舗で、登録者は12万人を超えている。


日本マクドナルドも、元社員やアルバイト経験者を対象とした「カムバっ!クルー」を2026年4月に開始。8月末時点の登録者は約8000人に達した。リンガーハットでも、経験者向けの人材募集アプリを活用している。


これらに共通するのが、退職者との関係を生かす「アルムナイ」と、空き時間に働く「スポットワーク」を組み合わせた人材戦略だ。タイミーなどの外部サービスに頼るだけでなく、自社で経験者を集め、必要な店舗に配置する。いわば「脱タイミー」ともいえる動きが、大手チェーンで進んでいる。その背景には、人手不足だけではない、外食産業の競争環境の変化がある。


タイミー マクドナルド すかいらーくから見える人材戦略の変化

スポットワークは、深刻な人手不足に悩む外食企業にとって、便利なサービスとして広がってきた。急な欠員や週末などの繁忙時間帯に、必要な人材を確保できることは大きなメリットだ。


しかし、活用が進むなかで課題も見えてきた。飲食店の仕事には、注文の受け方、料理の提供、調理手順、衛生管理など、覚えることが多い。初めて訪れる店舗では、すぐに十分な戦力になれるとは限らない。人手を増やしても、教育に時間を取られれば、現場の負担は思うように減らない。また、スポットワークで一時的な人手不足を補えても、安定的に人材を確保するという根本的な課題は残る。


そこで注目されるのが、自社で働いた経験のある人材だ。基本的な業務や店舗のルールを理解しているため、未経験者を一から教育するよりも早く仕事に入ってもらいやすい。アルムナイ採用とスポットワークを組み合わせれば、必要な時間に、仕事を理解した人材を確保できる。外食大手が目指しているのは、単なる人数の確保から、経験を生かした人材活用への転換だ。


DXが進むからこそ、人のサービスが重要になる

近年、外食産業ではDXが進み、モバイルオーダーやセルフレジ、配膳ロボットなど、テクノロジーの活用が広がっている。注文や会計、配膳といった定型的な業務の一部は機械に置き換えられ、店舗運営の省人化が進んでいる。


一方で、スタッフの気配りや臨機応変な対応、お客とのコミュニケーションまで機械に任せることは難しい。例えば、困っているお客に声をかけたり、混雑する店内の状況を判断して対応したりすることには、経験が生きる。こうした仕事は、店舗の業務に慣れているスタッフほど対応しやすい。


つまり、DXが進むことで、人が担う仕事の重要性も変わってきている。必要な時間だけ働いてもらう柔軟さを維持しながら、サービス品質も高める。経験者を活用する仕組みは、こうした店舗運営の変化にも対応した取り組みといえる。


デリバリーと同じ構造。「脱タイミー」で収益性を高める

外食大手が自社で人材を確保する背景には、収益性を重視する経営への転換もある。例えばデリバリーでは、マクドナルドなどが自社サービスを展開している。外部の配達プラットフォームは集客に役立つ一方、手数料が発生する。自社で注文や配達を担えば、その負担を抑えられる。


スポットワークにも同じ構造がある。外部サービスを利用するたびに発生する仲介手数料を、自社での人材募集とマッチングによって削減できる。もちろん、アプリの開発や運営には費用がかかる。しかし、多くの店舗を展開する大手チェーンなら、そのコストを分散しやすい。


かつて外食業界では、店舗数や売上規模の拡大が成長の大きな指標だった。しかし、原材料費や人件費が上昇する現在は、収益性の高さが競争力を左右する。大手企業の間でも利益率には差があり、競争は激しさを増している。その中で、外部サービスへの依存を減らし、自社の経営資源を活用することの重要性が高まっている。スポットワークの内製化も、その象徴的な取り組みの一つだ。


退職者が「また働きたい」と思える職場なのか

ただし、アプリを開発すれば、どの企業でも同じように人材を集められるわけではない。重要なのは、過去に働いた人が「またここで働きたい」と思える職場であることだ。給与や福利厚生、職場の人間関係、働きやすさなど、日頃から積み重ねてきた取り組みが問われる。退職者との良好な関係がなければ、便利な仕組みを用意しても十分に活用できない。また、外部サービスへの手数料を抑え、その分を待遇改善や福利厚生に還元することもできる。


働きやすい職場が人材を呼び戻し、その人材が店舗運営を支える。さらに、待遇の改善が新たな人材の確保や定着につながれば、好循環が生まれる。ここに、大手チェーンが持つ強みがある。豊富な勤務経験者と店舗網を生かし、柔軟な働き方を提供できることに加え、そこで生まれた利益を人材に再投資できるからだ。


人手不足への対応として広がったスポットワークは、いまや企業の収益力や人材戦略を左右する段階に入っている。今回の「脱タイミー」は、単に外部サービスへの手数料を減らす動きではない。従業員が再び働きたいと思える職場をつくり、その人材を競争力に変えていく取り組みなのである。


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